年間休日124日の仕事は、平均よりも多い休日日数が設けられている労働環境です。
12ヶ月にならすと「毎月10日間以上の休みがある」というような休日日数になり、大型連休も作りやすいでしょう。
このくらい休める会社だと有給や特別休暇の取りやすい環境が整えられている場合も多く、理想のワークライフバランスを実現しやすい水準だと言えます。
それでは「年間休日124日のリアル」を見ていきましょう。
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年間休日124日の内訳は？
年間休日124日の内訳は「月に10日の休日×12ヶ月＋4日＝年間休日124日」という形になります。
土日祝＋αが休みになるようなイメージの休日日数ですね。
年間休日124日の職場の働き方は、大きく分けると下記2種類いずれかに当てはまるでしょう。
- シフト制（変形労働時間制）
- 完全週休2日制
シフト制（変形労働時間制）の場合の内訳
年間休日124日でシフト制（変形労働時間制）の場合、月の休みが10日〜11日くらいで、1日の労働時間はだいたい7〜8時間になります。
例えば日数が「31日」の月であれば、11日休めば「20日」が労働日数になります。
１ヶ月単位の変形労働時間制の場合は「31日間で177時間8分まで」に収めれば法定労働時間内ですので、それを20日で割ると1日あたり「8.45時間」です。
しかしこのレベルの職場では勤務時間も短めに設定されていることが多く、現実的には1日に7〜8時間ほど働くようなシフトになることが多いでしょう。
閑散期には連休を取りやすい職場も多いはずです。
完全週休2日制の場合の内訳
年間休日124日で「完全週休2日制」の職場の場合、土日祝に加えて会社独自の休暇（GW、盆、正月など）が設けられているような休日内訳です。
有給や特別休暇を付け足すことで「10連休程度の大型休暇」も実現させやすい休日日数ですので、プライベートも充実させやすい環境でしょう。
年間休日124日は平均より多い？少ない？
年間休日124日は、平均よりも多い休日日数です。
厚生労働省が実施した『令和２年就労条件総合調査』の労働時間制度の結果では、「労働者一人当たりの平均年間休日総数は116.0日」とされています。
厳密に言えば平均よりも8日も休みが多い環境ですね。
ちなみに年間休日が120日〜129日の会社という大枠で見ると、休日数の多さは全体の上位30%に入ります。良い労働環境の会社だと言えるでしょう。
| 年間休日数 | 全企業内の割合 |
|---|---|
| 69日以下 | 1.6% |
| 70〜79日 | 3.1% |
| 80〜89日 | 4.7% |
| 90〜99日 | 7.4% |
| 100〜109日 | 32.7% |
| 110〜119日 | 18.7% |
| 120〜129日 | 28.9% |
| 130日以上 | 2.9% |
傾向をまとめると、
- 企業規模が大きいほど、年間休日が多くなる傾向にある
- 休日日数が120日以上の会社は、全体の30%程度
この辺りも資料から読み取れる事実になります。
つまり「年間休日124日」は、社会全体で見て「十分に多い休日日数」だと言えるでしょう。
年間休日124日の仕事を選ぶメリット
年間休日124日の仕事を選ぶメリットは、下記の通りです
- 大型連休が楽しめる
- 安定している会社が多い
- 休日を使って複業もしやすい
大型連休が楽しめる
年間休日124日の仕事は、正月や盆、GWなどに大型連休を取りやすい環境だと言えます。
会社の文化的に有給も使いやすい雰囲気であることも多いため、10連休くらいの休暇をとってバカンスも楽しめるような年間休日数です。
ワークライフバランスを考えたときに、このくらいの年間休日があれば快適に暮らせるはずです。
安定している会社が多い
年間124日の仕事は、全企業のなかでも上位の休日数です。
労働環境を整えられれているということは、つまり経営が安定している企業である可能性も高いと言えます。
いわゆる「ホワイト企業」と言われ出すのも年休120日くらいからのことが多いため、それよりも休日数の多い、あえて選ぶ価値がある会社だと考えられます。
休日を使って複業もしやすい
副業や複業、パラレルワークなどが一般的になってきた今「休日数＝複業に当てられる日数」とも考えられます。
業種によっては副業が禁止されている会社もありますが、どんどん副業を解禁する企業が増えてきています。
将来的なキャリアも見据えて、様々なことにチャレンジしやすい環境だと言えるでしょう。
年間休日124日の仕事を選ぶデメリット
年間休日124日の仕事を選ぶデメリットはさほどありませんが、強いて言えば下記の2点です。
- アルバイトだと稼ぎにくい場合がある
- ライバルが多くて入社難易度が上がる
一応知っておいてください。
アルバイトだと稼ぎにくい場合がある
休日や1日の勤務時間がきっちりと決まっている職場だと、アルバイトや契約社員など「時給」や「日給」で働く場合に稼ぎにくい場合があります。
制度が整っている職場ほど、1日の勤務時間も短かったりします。それで勤務日数まで少なくなれば、「休みは多いけど給料が低くて暮らせない」ということにもなりかねません。
もちろん副業をするなどして稼ぐ手段はありますが、「稼ぎたい人にとっては、休みが多くて制度が整っていることがデメリットになる」こともあると知っておいてください。
ライバルが多くて入社難易度が上がる
やはり年間休日が多い企業は、就職・転職市場で人気です。
年間休日が120日以上あれば「ホワイト企業」と言われることも多く、ライバルが多くなりがちなのが難点ですね。
もちろんタイミングにもよりますが、良い環境を目指してライバルと戦うか、ほどほどの環境で働くか、自分のスキルや状況とも相談しながら考えましょう。
年間休日124日の仕事が多い業界・職種
年間休日124日の仕事が多い業界は、以下のような内容です。
- 電気・ガス・熱供給・水道業
- 学術研究、専門・技術サービス業
- 情報通信業
- 金融業、保険業
根拠は厚生労働省が調査した『就労条件総合調査』です。令和2年の各業種ごとの年間休日の平均日数が、下記の通り発表されていました。
| 産業 | 平均年間休日 |
|---|---|
| 鉱業,採石業,砂利採取業 | 106.7日 |
| 建設業 | 107.6日 |
| 製造業 | 113.3日 |
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 120.1日 |
| 情報通信業 | 123.2日 |
| 運輸業、郵便業 | 100.4日 |
| 卸売業、小売業 | 107.0日 |
| 金融業、保険業 | 123.3日 |
| 不動産業、物品賃貸業 | 114.2日 |
| 学術研究、専門・技術サービス業 | 121.8日 |
| 宿泊業、飲食サービス業 | 98.0日 |
| 生活関連サービス業、娯楽業 | 105.6日 |
| 教育、学習支援業 | 115.2日 |
| 医療、福祉 | 112.4日 |
| 複合サービス事業 | 115.2日 |
| その他サービス業 | 110.4日 |
業界ごとの平均日数なども考慮に入れながら、自分が納得できる年間休日日数の仕事が選べると良いでしょう。
年間休日124日前後の仕事に転職した人の体験談
もともと休日が多い会社にいた人ばかりではなく、やはり休日を重視して転職した人も多くいます。
ここでは休日日数が物足りなくて、年間休日が124日前後の仕事に転職した人の体験談をご紹介します。
年間休日が124日前後ある人の休日の過ごし方
年間休日が124日前後（120日〜129日ほど）ある方が、どんな風に休日を過ごしているのかお聞きしました。他の方の休日の過ごし方をぜひ参考にしてみて下さい。
年間休日124日は、良い休日を過ごせるホワイト環境
結論として、年間休日124日の職場は「プライベートを充実させやすい環境」だと言えるでしょう。
有給などを利用して大型連休を作りやすい文化であることも多く、労働環境も整っていることが考えられます。
あとは仕事内容や通勤時間、その他福利厚生などもチェックしながら、自分に合った職場か見極められると良いですね。
では、良い休日を。
