年間休日113日の内訳は？リアルな仕事のペースや生活スタイルを解説

年間休日113日の仕事は、平均よりも少し休みが少ない労働環境です。

12ヶ月にならすと「毎月9〜10日間くらいの休みがある」というような休日日数になり、毎週2回＋αの休日がなんとか確保できる職場です。

休日の制度によっては、ある程度の長期休暇が楽しめる可能性もありますね。

それでは「年間休日113日のリアル」を見ていきましょう。

年間休日113日の内訳は？

年間休日113日の内訳は「月に9〜10日の休日×12ヶ月＝年間休日113日」という形になります。

完全週休2日制を採用しつつ、年に1回少し大型連休を作れるというようなイメージでしょうか。

年間休日113日の職場の働き方は、大きく分けると下記3種類のいずれかに含まれます。

シフト制（変形労働時間制）
週休2日制
完全週休2日制

シフト制（変形労働時間制）の場合の内訳

年間休日113日でシフト制（変形労働時間制）の場合、月の休みが9〜10日くらいで、1日の労働時間はだいたい8時間になります。

例えば日数が「31日」の月であれば、10日休めば「21日」が労働日数になります。

１ヶ月単位の変形労働時間制の場合は「31日間で177時間8分まで」に収めれば法定労働時間内ですので、それを21日で割ると1日あたり「8.42時間」です。

現実的には、だいたい1日に8時間ほど働くようなシフトになり、会社によっては閑散期に夏休みや冬休みを取れる環境が見込めるでしょう。

完全週休2日制の場合の内訳

年間休日113日で「完全週休2日制」の職場の場合「土日」あるいは「日曜＋週の中の1日」が休みになり、その他祝日や盆、正月などに少し連休があるような内訳になります。

土日祝が完全に休みになるほどではありませんが、それなりに休みが取れる環境です。

有給を付け足すことで「長期休暇」も実現させやすい休日日数ですので、会社が休みやすい文化であれば、プライベートも充実させやすいかもしれません。

週休2日制の場合の内訳

年間休日113日で週休2日制の職場の場合、だいたい「日曜＋一部の土曜日や祝日、盆や正月」が休日になるような内訳で働くことになります。

（１ヶ月のうち1回でも「2日休みの週」があれば「週休2日制」になります。毎週2日休みであれば「完全週休2日制」です。）

一概には言えませんが、バランス良く休みがあるというよりも「繁忙期は働いて、暇な時期に連休が取れる」といった環境の会社が多い傾向にあります。

年間休日113日は平均より多い？少ない？

年間休日113日は「平均よりも3.1%少ない」休日日数です。

厚生労働省が実施した『令和7年就労条件総合調査』の労働時間制度の結果では、「労働者一人当たりの平均年間休日総数は116.6日」とされています。

113日を平均116.6日で割ると0.969となりますので、平均よりも3.1%ほど少ない休日日数だと言えます。純粋に日数差で考えると、年間休日が平均より3.6日だけ少ないことになります。

ちなみに年間休日が110日〜119日の会社という大枠で見ると、全体と比べて多くもなく少なくもない「ちょうど真ん中あたり」の日数になります。詳細は下記表の通りです。

令和7年年間休日の分布（全企業）

69日以下1.1%

70〜79日1.8%

80〜89日3%

90〜99日5.2%

100〜109日27.9%

110〜119日21.4%

120〜129日37.3%

130日以上2%

出典：厚生労働省『令和7年就労条件総合調査』

傾向をまとめると、

企業規模が小さいほど、年間休日が少なくなる傾向にある
休日日数が110日以上の会社が、全体の60.7%を占めている

この辺りも資料から読み取れる事実になります。

つまり「年間休日113日」は、社会全体で見て「ちょうど真ん中」くらいの休日日数だと言えるでしょう。

あわせて読みたい年間休日の平均は？計算方法や代表的な休日日数の内訳を解説

年間休日113日の仕事を選ぶメリット

年間休日113日の仕事を選ぶメリットは、下記の通りです

ある程度の連休が楽しめる
ボリュームゾーンなので、比較的仕事を選びやすい

ある程度の連休が楽しめる

年間休日113日の仕事は、正月や盆などに「5連休」程度の長期休暇を取りやすい環境だと言えます。

会社の文化的に有給も使いやすい雰囲気であれば、例えば定期的に海外旅行に行ったりするような暮らしも実現できる年間休日数ですね。

ワークライフバランスを考えたときに、このくらいの年間休日があれば比較的快適に暮らせるはずです。

比較的仕事を選びやすい

年間113日の仕事は、全企業のなかでもボリュームの大きいゾーンです。

やはり休日が多ければ多いほど人気になりますので、そこまで競争率が高くもなく仕事を選びやすいのが、このくらいの年間休日数の会社です。

「そこまで高望みはしないけど、やりたい仕事やプライベートを両立させたい」という方にとってメリットがある職場でしょう。

年間休日113日の仕事を選ぶデメリット

年間休日113日の仕事を選ぶデメリットはさほどありませんが、強いて言えば「微妙に中途半端」だということがネックです。

職場によっては連休が取りにくい
あまり待遇が良くない場合も多い

職場によっては連休が取りにくい

年間休日が113日だと、その会社の休暇制度によっては連休が取りにくい場合もあります。

例えば完全週休2日制を採用していれば「52週×2日＝104日」が決まった休みになり、余るのは「9日」です。

繁忙期や閑散期などの事情や会社の休暇制度によっては「連続した休みにするのが歓迎されない文化」という可能性も考えられます。

その辺りは実際に働いてみないとわからない部分だということがデメリットと言えるでしょう。

あまり待遇が良くない場合も多い

『令和7年就労条件総合調査』の労働時間制度の結果を見ると、会社の規模が小さいほど年間休日日数も少なくなる傾向があることがわかります。

もちろん上を見ればキリがありませんが、規模が大きい会社ほど一般的に給与面などの待遇が良くなる傾向にあるのはイメージがつきますよね。

年間休日が113日の会社だと、ある意味では会社によって当たり外れがあることが考えられます。

「いざ入社したら思っていた労働環境と違った」とならないように、求人票はよくチェックしたうえで入社することをおすすめします。

年間休日113日の仕事が多い業界・職種

年間休日113日の仕事が多い業界は、以下のような内容です。

小売・卸売業
その他サービス業
複合サービス事業
製造業
医療・福祉
不動産・物品貸借業
教育・学習支援業

根拠は厚生労働省が調査した『就労条件総合調査』です。令和7年の各業種ごとの年間休日の平均日数が、下記の通り発表されていました。

産業	平均年間休日
鉱業,採石業,砂利採取業	110.5日
建設業	112.8日
製造業	114.2日
電気・ガス・熱供給・水道業	119.4日
情報通信業	122.2日
運輸業、郵便業	104.2日
卸売業、小売業	111.8日
金融業、保険業	121.6日
不動産業、物品賃貸業	116.6日
学術研究、専門・技術サービス業	121.4日
宿泊業、飲食サービス業	102.2日
生活関連サービス業、娯楽業	105.3日
教育、学習支援業	113.4日
医療、福祉	114日
複合サービス事業	115日
その他サービス業	112.7日