当記事では、休みの多い仕事に就きたい人が知っておくべき転職活動の攻略法をご紹介します。
今回この情報をまとめるにあたり、当サイト独自に「休みの多い仕事に転職した方70名以上」の体験談を収集・調査しました。
そんな70名以上の実体験からわかった転職の注意点や心構え、スムーズな転職活動の進め方などを網羅的にご紹介していきます。
そもそも転職で休み(年間休日)は増やせる?
はい、増やせます。
先人たちの転職体験談から考えると、転職で年間休日を増やすことは可能です。
当サイトの調査では、20代の方はもちろん、40代で転職に成功して年間休日を数十日単位で増やした方もいらっしゃいました。
もちろん誰もが100%の確率で転職に成功するわけではありません。しかし明確な目的を持ち、転職の基準を決め、然るべきサポートを受けながら転職活動を進めればきっと願いは叶うでしょう。
前提として、日本にある企業の年間休日平均は116.0日である
厚生労働省が実施した『令和2年就労条件総合調査』の労働時間制度の結果で公開されているデータでは、「労働者一人当たりの平均年間休日総数は116.0日」とされています。
ちなみに年間休日116日の内訳は「月に9〜10日の休日×12ヶ月=年間休日116日」というイメージ。完全週休2日制を採用しつつ、年に1回少し大型連休を作れるというような働き方だと思ってください。
転職時に狙う休日日数の基準を持つ上で、その会社の休日日数が平均より多いか少ないかという基準は持っておくと良いでしょう。
休みを増やしたくて転職活動を始める際の事前準備
休みを増やしたいなら、やみくもに転職活動を始めるのではなく、まず行うべきことがあります。
ここでは実際に休日を増やすために転職活動を行なった方の多くが実行していた、3つの事前準備や心構えをご紹介します。
家族の理解や協力を得る
今回調査したなかでは、年間休日を増やそうと転職活動に臨む方の多くが家族やパートナーが絡んだ転職理由を持っていました。
転職活動を始めようと考えたとき、自分一人で決めるのではなく家族にも相談して二人三脚で活動を進めることをおすすめします。
家族のことを思って転職を考えたケースでは、例えば以下のような方のエピソードがあります。
子供を育てなから仕事しています。人生で一緒に過ごせる時間という考え方をした時に、子供に費やす時間や子供と過ごす時間をもっと重視したいと思ったので転職することに決めました。
(出典:年間休日を24日増やした48歳女性(販売職)の転職体験談)
上記の女性は、同じ販売職で転職して年間休日を96日から120日に増やしています。
奥さんの妊娠がきっかけで転職を考えました。土日祝日の定期的な休みを取れる仕事に就いて、子供の行事に参加出来るような父親になりたいと思って転職活動を始めました。
(出典:年間休日を34日増やした24歳男性(サービス業)の転職体験談)
上記の男性は、サービス系の職場から営業職に転職して年間休日を86日から120日に増やしています。
このように転職することが家族の生活にも関わってくる場合は、ぜひ活動を始める前にご家族に話して理解や協力を得るようにしてください。
転職活動は気力も体力も使うものですから、少しでも気持ちよく活動を進められる土台を作りましょう。
年収の妥協点を決める
実際に年間休日を増やすために転職した方の多くが「転職することで年収が下がる場合の妥協点を決めた」と回答しています。
とはいえ「休みが多くなる=年収が少なくなる」という図式が必ずしも当てはまるわけではありません。
しかし「最悪どこまでなら下がっても良いのか」という基準を決めておくことで、実際に転職活動を進める上で迷いがなくなります。例えば以下のような方がいました。
休みが増える代わりにお給料が減る事は覚悟をしていたので、自分の中での年収の下限を決めていました。また有給消化率や休日出勤がない事もエージェントに確認をしてもらいました。また風通しがいいかも重要なポイントにしてました。あと残業が少ない事も重要視しました。残業が多く休日を寝て過ごさない為にです。
(出典:年間休日を12日増やした29歳女性(不動産業)の転職体験談)
上記の方は年間休日が112日から124日に増える代わりに、年収が500万円から430万円までダウンしていました。しかし前職がなかなか規定通りに休めない環境であったことから、給与が減った分以上の環境の変化に満足されています。
営業だとどうしても時間が不規則になりがちなので、実質的に休みがとりやすい環境ということにこだわって仕事を探しました。
また休みを増やしたかったのはもちろんですが、年収ができるだけ下がらないような仕事にしたかったので、妥協せず最後までこだわって探したのが良かったのかもしれません。
(出典:年間休日が30日増えた37歳男性(営業職)の転職体験談)
この方は「年収を下げない」という基準を持って粘り強く転職活動をした結果、もともと就いていた営業職からまったく別の仕事になり、年間休日が30日増えたうえに年収も40万円アップしました。
ここは妥協しないというラインを決めておくことで、転職活動を続けるうえでのモチベーションにも関わってきます。
「とにかく今よりは下げない」「30万円までなら下がってもOK」など、事前に基準を決めておくと良いでしょう。
転職先の仕事で狙う休日日数の最低ラインを決める
最後に「この年間休日数は譲れない」というラインを決めておくことも大切です。
なんとなく「今よりちょっとでも増えればいいや」という心構えで臨むと、結果的に応募企業を絞りにくくなって転職活動の弊害になる可能性があります。
年間休日数を考える基準でいえば、例えば以下のような節目があります
- 毎週1回休みで年間休日52(53)日
- 月7日の休みで年間休日84日
- 月8日の休みで年間休日96日
- 完全週休二日制になるのは年間休日106日から
- 日本の平均は年間休日116日
- 一般的にホワイト企業と呼ばれ出すのは年間休日120日
- 年間休日130日以上の会社は上位2.8%
スムーズに転職活動を進めていくためにも、確保したい休日数を妥協せずに決めておきましょう。
休みの多い仕事に就きたい人の転職活動攻略法
それでは、実際に休みを増やすために転職活動を始めるにあたって知っておきたい攻略法をご紹介します。
当サイトに寄せられた、休みの多い仕事に転職した70名以上の体験談を元にまとめました。ぜひ参考にしてください。
求人票にて「年間休日が明記された仕事」だけをピックアップする
応募する段階で休日数などをよく確認しました。 具体的には、年間休日が明確な数字になっているか、4週〇休以上といった書き方になってないか、という部分です。 できれば土日祝休みがよかったので、その記載の有無と休日出勤の頻度なども合わせて確認しました。
上記の方の体験談のように、求人票に「年間休日」が明確に書かれているか否かは、仕事を選ぶ上でとても重要なポイントになります。
実は求人票の休日日数の書き方には決まったルールがなく、その転職サイトごと、企業ごとに違ってくるのです。
例えば「4週8休」と書かれていたとしたら、応募者側としては「つまり完全週休二日制で、53週で年間休日106日あるのかな?」と良い方に解釈します。
しかし実態は月に8日休みの企業で、担当者の知識がないばかりに「1ヶ月は大体4週だし、他の企業もこう書いてるから真似をしよう」と悪意なく嘘を書いているようなケースも存在します。この例で言えば、年間休日は96日しかなかった…といったトラブルに繋がる可能性があります。
このような事例もあるため、基本的には「年間休日」が求人票に明記されている企業だけを選ぶのが、休みを増やすための転職活動攻略のコツになります。
基本的には「土日祝休み」の仕事を狙うのがセオリー
隔週やシフト制で年間休日128日以上の職場は選ばなかった。 また、変動時間労働制を採用している会社も避けた。 必ず土日祝の休みと記述があるところで、かつ面接の際には営業職についてまわる休日の連絡をどうしているのかを徹底して確認した。
上記の体験談にあるように、休みを増やしたいなら基本的には「土日祝休み」「完全週休二日制」の仕事を基本として選ぶのが基本です。
もちろんシフト制でも年間120日以上の休みが取れる企業もありますが、イレギュラーで急にシフトが変わったりと休日がどうしても安定しません。
もちろんそれが気にならない方なら問題ありませんが、休みを増やす目的として「ワークライフバランスを整えたい」「家族との時間を増やしたい」ということであれば、比較的安定して休みが取りやすい仕事を選びたいところです。
そう考えたときに、仕事を選ぶ上で「土日祝休み」を基準にしておくのは、休みの多い仕事に就くための有効な手段の一つになります。
残業や有給取得状況など、応募先企業の働き方の実態を調査する
休みが多くても残業が多いとしんどくなるので、残業や、委員会での休日出勤がないかは気にしました。あとは持ち帰りの仕事がないか、希望休は出せるか、その日数はどうかといった実態も確認しました。基本的には、担当のエージェントさんにお願いして全て確認していただきました。
上記の方の体験談にあるように、残業や勤務の実態を確認するのも大切です。
例え年間休日が120日と書かれていても「毎日終電に帰るような勤務実態で持ち帰りの仕事がある」といった会社なら、実質的に休日数が100日くらいの会社と変わらないような働き方になる可能性もあります。
聞きにくい部分は転職エージェントの担当に確認してもらったり、企業の口コミサイトを利用したりと、何かの手段で「働き方の実態」も確認ながら転職活動を進めると良いでしょう。
思い切って別の業種・職種を検討してみる
転職して休みを増やした方には、業種や職種をガラッと変えた方も多くいらっしゃいます。
例えば以下のような事例です。
- 「ホテルのフロント」→「お土産の卸売り営業」に転職
(25歳男性:年間休日96日から124日に増加) - 「グランドスタッフ」→「メーカーの事務職」に転職
(27歳女性:年間休日100日から123日に増加) - 「学習塾の教室長」→「メーカーの営業職」に転職
(28歳男性:年間休日93日から128日に増加) - 「資材販売の営業」→「電子部品の製造工場スタッフ」に転職
(37歳男性:年間休日80日から110日に増加)
もちろん持っているスキルや経歴、状況にもよりますので一概には言えませんが、場合によっては「その仕事自体、そもそも休みが少ない職場しかない」という状況もあり得ます。
その辺りも考えながら、思い切ってガラッと仕事を変える決意をするのも大切かもしれません。そんなときは自分一人で考えず、やはりプロの転職エージェントなどに相談しながら進めると良いでしょう。
転職して休みを増やした先輩たちの体験談
ここでは、実際に転職して休みを増やした方の体験談をご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
休みを増やすために転職活動に臨む上での注意点
ここからは、実際に休みが多い仕事に転職した方の体験談をもとに、転職活動を行う上での注意点をご紹介しておきます。
「この仕事良い!」とノータイムで飛びつくのではなく、休日の表記や実際の働き方まで検討するよう気をつけてみてください。
「土日祝が休み」「週休二日制」と記載されていても、細かい注釈に注意
土日祝日の中にも会社カレンダーによるという文言がある会社がありました。会社カレンダーは事前に把握することができないのでもしかすると土曜日出勤ありきのところかもしれないので注意して休日の勤務体系を確認していました。
週休2日制という言葉に惑わされないようにした。週休2日制は一見休みが多いように見えるけど、まとまった連休取れるとは限らないため、週休の数よりも年間の休日数を重視した。年末や夏季休暇をしっかり取りたいのであれば、年間120日以上休みという条件を重視すべき。
上記の方の体験談にあるように、求人票の休日欄を「土日祝休み(会社カレンダーによる)」「週休二日制」といった表記にしている企業もあります。
前提知識として「週休二日制」と「完全週休二日制」の表記の違いを知っておきましょう。
- 完全週休二日制:毎週必ず2日以上の休みがある
- 週休二日制:1ヶ月のうち1回でも2日休む週がある
「土日祝休み(会社カレンダーによる)」という会社は「週休二日制」の会社である可能性があり、要するに「土曜は隔週で出勤」「日祝だけ休み」といった運用をしている可能性があります。
単純な「土日祝休み」「週休二日制」という文言だけでなく、その周りの注釈にも注意してみることが大切です。
休日制度が選べる会社は、落ち着いて中身を確認するよう注意
週休3日制の企業を見つけて「休みが沢山取れる」と思って応募しましたが、よくよく見ると週休3日制と2日制を選べるようになっていて、その二つで給与が大幅に変わることがわかって困ったことがありました。それからは、必ず落ち着いて求人を確認して休みと給料をチェックして時給換算するようにしています。
最近では上記体験談にもあるとおり、休みを取りやすいシステム、働き方を選べるようなシステムを導入する会社が増えてきています。
その反面システムが複雑になることもあり、「びっくりするほど休みが多いと思ったら、やっぱりかなり給料が下がることになった」ということも考えられます。
選択肢が増えた分、自分でしっかりと精度を確認して見極めるのが転職を成功させるための注意点です。
休日日数だけでなく、総合的なライフスタイルを考えるべき
会社の設けた休日よりも、残業の少なさや、定時で帰れるような職種を探しました。給料が下がっても、安定して早く帰ることができ、自分の時間を確保できることを優先に仕事を探しました。また、紹介された会社の評判もネットを使い調べました。
例え年間休日が120日以上あっても、残業が多かったり基本的な労働時間が長かかったりすると、思ったよりも生活が豊かにならない可能性があります。
例えば年間休日130日で夜勤が多い会社よりも、年間休日120日で毎日決まった時間に働ける会社の方が良いと感じる方も多いはずです。
まず休日日数ありきで仕事を探すのはもちろんですが、その先の実際の働き方まで注意して仕事を選べると良いですね。
結論、休みの多い仕事に就くにはアドバイザーに頼ろう
休みの多い仕事に転職した人の体験談を元に転職攻略法をまとめましたが、実際に仕事を変えた多くの方が転職エージェントなどのアドバイザーを利用していました。
自分一人で考えているとどうしても偏ってしまうこともありますし、タイミングによっては正常な判断ができなくなることだってあります。
世の中の転職エージェントはほぼ全て無料で利用できますので、ぜひ頼ってみてください。
ちなみに今回調査した転職者の中で、もっとも多くの方が利用していたのはリクルートエージェントです。全国に拠点がある大手企業で、圧倒的に多い求人数が用意されていると評判のサービスですので、ぜひ利用してみてください。
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